日本は「貧血大国」。4人に1人が悩む深刻な現状
日本が「貧血大国」であることをご存じでしょうか？ 厚生労働省のデータ（国民健康・栄養調査）によると、成人女性の約4人に1人が、貧血または貧血が疑われる状態にあると報告されています。
貧血は、鉄欠乏や栄養不良、慢性疾患など多様な要因によって生じ、疲労感や集中力低下など日常生活に影響を及ぼすことがあります。鉄は生体にとって重要な微量元素であり、世界各国では鉄欠乏予防のための公衆衛生的対策が進められています。一方で、日本における体系的な予防政策は、いまだ十分とは言えない状況が続いています。
世界保健機関（WHO）の推計によると、日本の妊婦における貧血の有病率は約20％前後とされており（WHO Global Health Observatory）、高所得国の中でも一定の割合を占めています。そのため、母体および胎児の健康への影響という観点からも、公衆衛生上の重要な課題とされています。女性の社会進出や出産の高齢化が進む中、母子の健康を守るための継続的な対策が求められています。
代表理事メッセージ：貧血に悩むあなたを、全力でサポート
本来の活力を発揮できないまま、「体質だから」と不調を諦めて日々を過ごしている方を、一人でも多く救いたい。そんな想いから、日本貧血改善協会は設立されました。
私たちの願いはただ一つ。 「一人でも多くの人に、貧血の症状に悩まされることなく、健康で活力に満ちた生活を送ってほしい」 ということです。
私たちは、貧血の実態や危険性、そして正しい対処法など、これまで見過ごされてきた問題を明らかにしていきます。貧血で悩むあなたを全力でサポートし、科学的根拠に基づいた情報発信を通じて、健康で活力に満ちた生活を取り戻すための道標となります。
昨日よりも少し体が軽く、明日がもっと楽しみになる。そんな笑顔あふれる未来を、私たちと共に歩んでいきましょう。
一般社団法人 日本貧血改善協会 代表理事 [ 川崎基史 ]
専門家による運営体制（理事一覧）
当協会は、医学・栄養学の専門家が連携し、客観的なエビデンスに基づいた運営を行っています。
- 山本 佳奈（理事・医学監修責任者）
2015年滋賀医科大学医学部医学科卒業。2022年東京大学大学院医学系研究科修了。内科医。日本医師会認定産業医。一般社団法人 日本貧血改善協会 理事として、貧血に関する啓発・記事監修・教育活動に携わっている。著書に『貧血大国・日本』（光文社新書）。
- [ 内田敬一]（理事）
私たちの活動：科学的根拠に基づく情報提供と啓発
「届く・役立つ」支援を目指し、 当協会では以下の取り組みを行っています。
1. 専門家と連携した、貧血の「詳細な情報と予防策」の配信
当協会では、医学的根拠（エビデンス）に基づいた情報発信を行っています。専門医による執筆・監修のもと、貧血の病態生理から予防・対策までを体系的に解説しています。
不確かな情報に左右されることなく、一人ひとりが自分の健康状態を理解し、適切な医療的判断につなげられるよう、客観性と正確性を重視したコンテンツ制作を行っています。
2. 体調の変化に気づくための啓発活動 （SNS配信）
日常的な疲労感や体調不良の背景に、鉄欠乏や貧血が関与している可能性があることを広く知っていただくため、公式SNSを通じた啓発活動を予定しています。
なお、SNS上で発信する情報は診断を目的とするものではありません。ご自身の不調について、貧血などの可能性も考えられることに気づくきっかけとなり、必要に応じて医療機関への相談を検討する一助となることを目的としています。
3.今後の取り組み：皆様の声と共に歩む
当協会は設立間もない組織ですが、今後は寄せられるご意見やライフステージに応じた健康課題を踏まえながら、より実践的かつ継続可能な情報提供体制の構築を目指してまいります。
